土地家屋調査士 記述式過去問マスターT<土地編>[第六版]|土地家屋調査士書籍|東京法経学院





【土地家屋調査士 書籍】
登記別記述式過去問集の決定版!! 過去問が現行の法令や解答法による修正を受けて、今ここに蘇る!!

土地家屋調査士 記述式過去問マスターT<土地編>[第六版]

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新版 調査士記述式過去問マスターT <土地編>[第六版]

 

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 土地家屋調査士試験における午後の部の試験は、「民法に関する事項」、「不動産の表示に関する登記」及び「土地家屋調査士(法)に関する事項」の3科目について、択一式問題20問と記述式問題2問で、解答時間2時間30分の枠で行われます。この試験の最大の特徴は、「条文等の法律知識」と「計算・作図の技術」という異なる二つの要素を同時に問われていることです。

 

 この午後の部の試験は、出題範囲がそれ程広くないだけに、毎年の本試験では過去問の「類似問題」が繰り返し出題されることが内容上の大きな特徴です。最近は、出題範囲のほとんどの事項が出し尽くされたという感が強いので、実務的な問題、不動産の表示に関する登記に絡む問題(権利に関する登記、土地区画整理事業等の知識を必要とするもの)が若干出題されていますが、やはり、今後においても、「過去問が繰り返し出題される」ことは確実です。この意味において、出題傾向がどのように変化しても、土地家屋調査士試験の合格への最高の学習資料(教材)は、「過去問」であるといっても過言ではありません。過去問こそが、受験生の方々にとっては最良の練習問題であり、最高の予想問題です。したがって、「過去問の研究・征服」なくして、合格は絶対にあり得ません。

 

 小社では、この40数年間に、土地家屋調査士試験の受験生の方々のために、「六法」、「基本書」、「過去問集」、「新作予想問題集」等を多数発刊し続けてまいりました。「過去問集」というジャンルでは、小社は、過去において非公開の問題を出版社としては唯一、毎年復元し続け、その復元問題及び平成11年度以降の公開問題に基づき、年度別の過去問集の『土地家屋調査士年度別過去問解説集』と単年度分のものを収録した『土地家屋調査士本試験問題と詳細解説』を発行しております。また、新不動産登記法の施行前は、「調査士過去問の分野別、項目別の総整理」と「本試験問題のデータベース化」を目指して、昭和40年代から過去40年間の当時の「第1次試験(法規)」の本試験問題を「択一式」、「記述式」の形で、分野別、項目(登記)別に整理し、詳しい解説を付した『調査士過去問マスターシリーズ』の2冊(択一式編、記述式編)を発行していました。これらの書物の最大のポイントは、「昭和時代の古い問題でも、問題文等に法改正等による修正を加えて、今日でも立派に通用する体系的項目(登記)別問題集として蘇らせた」ことです。そして、それに続くポイントは、約40年間にわたって、全国一の合格者数を輩出している東京法経学院の指導講師の先生方が共同で、今までの指導実績の成果を踏まえて、問題の検討・修正と解説等の執筆を担当されていましたので、東京法経学院の合格指導ノウハウがこの1冊にも凝縮されていたということです。

 

 平成16年に不動産登記法の全部改正がなされましたので、この「過去問マスターシリーズ」については、平成19年に択一式問題に関して、「新版 調査士択一式過去問マスターT、U」を発行することができましたが、「記述式」に関しては、諸々の事情で、発行することができませんでした。そして、今回、やっと「記述式」についても、法改正や解答方法の変更、面積計算の見直しをして、「新版 調査士記述式過去問マスターT(土地編)」を発行する運びとなりました(2分冊目の「新版 調査士記述式過去問マスターU(建物・区分建物編)」も発行する予定です。)。

 本書で正しく「過去問は繰り返される」ことを確認し、過去問という合格への最高の学習資料(教材)を徹底的に分析・活用していただき、多数の受験生の方々が合格へ向けて有効で効率のよい学習をされることを期待しております。

 

平成23年11月
東京法経学院 編集部


 

「第六版」の発行にあたって

 

 今回「第六版」においては、次のような内容としました。

    1. @ 「第五版」に収録した問題に、令和4年度の記述式(書式)問題を追加して収録し、分野別、項目(登記)別に振り分けています。
    2. A 編集基準日を令和5年4月1日として、法改正との整合を図りました。
    3. B 「初版」に収録した問題・解説について、1問ずつ徹底的に検討し、誤植等を修正し、記述の統一と内容の充実を図りました。

 

 本書が、今後とも、土地家屋調査士の資格取得を目指している受験生の方々にとって、真に役立つ「記述式の実戦的な項目別過去問集」として活用されることを念じております。

 

令和5年7月
東京法経学院 編集部