行政書士 直前ファイナル2022｜通学・通信講座/教育｜行政書士試験｜東京法経学院

　受付は終了いたしました。2023年度試験向け講座をお待ちください。

※メディア教材のお申込みは →メディア教材紹介ページからお願いいたします。
※本講座で使用する確認テストの採点・成績処理はいたしません。

※各校ごとに実施日・実施内容・実施時間帯・実施方法が異なります。　
※内容等は変更になる場合があります。

• 通学できない方には、自宅で学習できるメディア教材（ＤＶＤ・映像ダウンロード）も同時に募集しています！
  通学する時間がない方や、日程が合わない方、遠方にお住まいの方などには、ご自宅で学習できるメディア講座がオススメです。
  ｢最短合格講座｣や答練の解説講義でお馴染みの寺本講師が直前期の学習を効率よく指導します！
  1. レクチャー:寺本康之（本学院専任講師）　
  2. メディア教材：10月28日（金）発送開始予定
     → お申込みはメディア教材紹介ページからお願いいたします。

　本講座では、各科目について重要事項をコンパクトにまとめた「重要項目総整理」（テキスト）を用いて、一気に知識をおさらいしていきます。短時間でこれまでの学習の総復習・総まとめをするのに最適です。
　合格ラインをクリアするためには、多くの受講生が解答できる問題は「絶対に落とさない」ことが重要です。本講座では、そのような重要ポイントを中心に知識の整理と再確認を効率よく行うことができます。改めてご自分の弱点を発見し、理解のあいまいなところは基本書や過去問集に戻り学習することで、弱点補強のきっかけともなります。
　また、講義では周期的な出題履歴を踏まえ、今年度の出題予想もしています。
　「直前ファイナル」で効率のよい学習の総仕上げをし、万全な態勢で本試験当日を迎えてください。

• 業務法令
  
  1. ［1］憲法
     　憲法では、統治の分野からは条文の正確な知識を問う出題、人権の分野からは判例を素材として憲法の考え方を問う出題がなされています。そこで、条文知識と判例知識を確実にすることが必要となります。本講座では、条文知識や判例をコンパクトにまとめた「重要項目総整理」を用いて一気に重要ポイントを復習していきます。
     
  2. ［2］行政法
     　行政法は、出題数が多いため合格を左右する科目といえます。もっとも、各分野ごとに特性が異なるため対策もかわってきます。一般的な法理論では、行政法の基本的な考え方や行政の主体、行為形式、実効性確保のための手段といった理論的なことが問われています。また、行政手続法、行政不服審査法、行政事件訴訟法、情報公開法、地方自治法では条文知識の理解が問われます。さらに、行政事件訴訟法、国家賠償法では判例の理解も問われています。
     
  3. ［3］民法
     　民法では、条文や判例の知識について、主に事例形式による出題がなされています。また、制度を比較する問題や分野をまたいで横断的に理解を問う問題も出題されています。対策としては問題演習により出題形式に慣れることが有効ですが、もちろん正確な知識を身につけていることが前提となります。本講座では、条文知識・判例について頻出事項から優先して民法をまとめていきます。
     
  4. ［4］商法・会社法
     　範囲が広いため過去に出題のない事項からの出題もみられます。条文数も多いので対策は大変ですが、まずは頻出部分・重要部分から知識を確実にしていくことが重要です。正確な知識をもとに、肢を絞って正解の可能性を高め、できる限り得点する姿勢が重要です。
     
     
• 一般知識等
  　重要ポイントの整理と、出題予想を兼ね備えた総まとめ講義を実施します。範囲の広い政治・経済・社会については出題が予想される事項に絞って講義していきます。出題範囲がある程度予測できる個人情報保護等では条文知識等を中心にまとめていきます。「必ず６問は正解する！」ことを意識して最終チェックをしていきましょう。
  

法令科目、一般知識の総仕上げは、これで万全!!

■直前ファイナル オリジナル教材