土地家屋調査士 民法明快講座|メディア教材|東京法経学院





【土地家屋調査士 メディア教材】

今後出題が予測される箇所を中心にした問題演習で、民法を全問正解を目指します!

土地家屋調査士 民法明快講座
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今後出題が予測される箇所を中心にした問題演習で、民法を全問正解を目指します!

 

 調査士試験の受験生の方からよく訊かれるのは、「民法をどのように勉強したらよいのか。」あるいは「どのようにすれば効率よく得点することができるようになるのか。」といった質問です。
 近年の本試験の合格点は、75点弱で推移していますが、受験生としては、余裕を見て80点(8割)程度の得点を確保しておきたいところでしょう。多肢択一式を8割とすると、20問中16問を正答しなければなりません。しかし、不動産登記法・調査士法17問だけで16問正答するのは至難というよりほかなく、やはり民法3問中2問は確実に押さえておく必要があります。逆に民法で2問得点することができれば、不動産登記法・調査士法17問中、3問まで誤答することが許容されるわけです。
 平成16年より、調査士試験において試験内容に「民法に関する知識」が明記されて以降、10年以上にわたる過去問の蓄積を丁寧に分析すれば、出題される範囲・問われる内容は決まっているといっても過言ではなく、未出の問題(過去に出題実績がないもの)についても、ある程度の絞り込みは可能であると考えます。そこで、過去の出題を踏まえて、今後出題が予測される箇所を中心にした問題演習をとおして、民法を全問正解にする(得点源にする)ことを目指します。


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